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Tuesday, June 9, 2020

テレビのミライ 「新たな視聴者取り込む好機」電通総研の奥律哉フェロー(産経新聞) - Yahoo!ニュース

 新型コロナウイルスの感染拡大で、在宅で過ごす人が増えたことがテレビの視聴動向に大きな変化をもたらしている。  ビデオリサーチが4月23日に発表したプレスリリースによると、4月13~19日の週のテレビの視聴量(時間)は、13~19歳の男女、20~34歳の男性、35~49歳の男性という層で前年同期に比べ、1・5倍以上になっている。  これはすごい現象といえる。激増した年齢層の人たちは普段、学校や仕事で外に出ていることが多く、インターネットに軸足を置いた生活を送っている。だんだんテレビが見られなくなっているという話がある中で、最もテレビと距離感のあった人たちがテレビ放送を見始めている。  ただ、ここでテレビとネットの関係が課題となる。  テレビはこれまで、月曜から金曜までの日中に家にいる人、主婦や年配者らをターゲットにした番組を編成していた。平日朝や午後に帯番組として放送されているワイドショーがその代表例だ。  一般的に新聞やテレビで情報を得ている年配者らは、若い人を中心にしたネットユーザーに対して「一次情報ではない不確かなものを見て」というイメージを持っているかもしれない。確かに、フェイスブックやツイッターといったSNSに自分のアンテナ感度に近い人たちが集まるという意味では、バイアス(偏り)がかかりやすいという側面がある。  しかし、ネットには別の側面もある。接触できる情報量が多く、そこにはテレビで報道されていない情報や異なる視点からの情報が含まれている。ネットユーザーはそれらの情報を総合的に咀嚼(そしゃく)する情報リテラシーにたけている。そうした経験ができるため、ネット利用者は自分とは違う意見もしっかりと見て、軸足を持っているように私は思っている。  ネットの多面性に慣れ親しんだ人たちは、テレビの新型コロナウイルスの報道に物足りなさを感じているのではないか。私もその一人で、比較的同じ情報が飛び交っていて、深い報道が少ないという印象がある。  放送の制作現場では、ロケができない、ソーシャルディスタンスを確保するためのリモート出演など、「ウィズコロナ時代」に対応するさまざまな試行錯誤が行われている。今こそ在宅勤務をしている新しい視聴者を取り込み、視聴を継続させるチャンスと前向きに捉えたい。  ユーザーの視聴環境に寄り添い、コンテンツをどう出していくのかを考えることも大事だ。民放の収入の柱である広告はリーチ(到達)力が命で、視聴者に届かないと意味がない。  テレビの本筋が「今を伝える」というのはこれからも変わらない。しかし、今見たら終わりでその後は見られないというのでは、もったいない。例えば、インターネットでラジオ番組を配信している「radiko(ラジコ)」の気に入った番組や聴きたい部分を誰かと共有する「シェアラジオ」のような取り組みがあってもいい。  今でも放送関係者は、自局から他局に視聴者がチャンネルを替えることを避けたがるが、私は異なる考えを持っている。別のチャンネルに行っても、また元のチャンネルに戻ってくる可能性は残されている。  テレビを消されたり、ネット利用に遷移した場合でも、その後行ったきりにならないよう、テレビ番組の視聴環境をネット空間にまで拡大し、ユーザーがテレビに帰ってこられるような視聴導線を構築することが重要だと感じている。(聞き手 森本昌彦)  〈おく・りつや〉 昭和34年、大阪府生まれ。大阪大経済学部卒。57年に電通入社。ラジオ・テレビ局、メディアマーケティング局などを経て、現在は電通総研フェロー、電通メディアイノベーションラボ統括責任者。総務省「放送を巡る諸課題に関する検討会」構成員。

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